5.2実際の騒音対応 2

音の特定はとても難しい。

どこから発生しているのか、自分が悩まされている音は一体何なのか、どのような経路で伝わっているのかを特定していくためには、様々な技術を利用していく必要があり、様々な音や振動が複合しているとそれでも特定は難しいことがある。

一方、被害者にとっては、苦痛である。一度耳についてしまうと非常に気になるものであり、一刻も早く被害者の苦しみもとり除いてあげられるよう努力したいものである。そんなことを意識しながら、とりあえず問題とりくみへの手始めとしての手順を簡単にまとめてみよう。

音の問題は人間関係的な問題でもある。礼儀正しく進めることが必要だと思う。なお、本稿は個人的な勉強のためにまとめたものであり、参考にしておこったいかなるトラブルにも責任持てないのであしからずご了承願いたい。


１．人を疑う前に。

耳の病ではないか、医者と相談してみる。部屋のどこにいても同じ音色かつ同じ大きさの音なら、外部から聞こえてくる音というよりは、自分の耳の問題である可能性がある。また、自分の身の回りのものを疑ってみる。電化製品が発生元と考えられるなら、自分の家のブレーカーをおとして、それでも、聴こえるか確認してみる。もっとも、あまりに内向的に、自虐的になるのは問題を解決しない。不定愁訴ということになると医療機関では解決できなくなってしまうが、それが外因性のものであれば、その外因を発する人に相談してみる展開があり、以下にその中で留意する事項を記す。



２．どのような苦情なのかを整理する。

この段階では、騒音を発生していると思われる方の協力も無ければ明かにならない。注意すべきは、くれぐれも失礼の無いように。自分ではそれがクロだと信じ込んでいても、よく調べてみるとシロだったということはよくある。思い出さなければいけない。音の特定はとても難しいということを。失礼があり、人間関係がこじれることもあるし、下手な対応をせまったりして無用の出費をさせると、後で補償を問われることもある。いずれにしても以下を明かにしていく必要がある。
音源と思われる機械があるかどうか？
疑われる機械がある場合、機械が設置された時期、機械の稼働時間、機械の仕様と騒音の実験値、機械と自宅との間の距離などの情報の整理とともに、機械が動いたとき、とまった時がわかるか？
などの体感記録も必要である。

騒音を感じるのはどこにいてもいっしょか？
部屋を変えるとあるいは高さを変えると音の性質や音量がかわるか？
平面図に具体的に状況を記してみると良い。傾向がわかるものだ。

他の人に聴こえるか？
自分の家の中、あるいは近隣で、複数人の症状を確認してみる。

どんな音をどのように、どれくらいの音量で感じるのか？擬音語での表現も良いが、似た音で表現できると、あるいは、テープで具体的にとれると良い。
この時、一般に認知されている音を、基準となる音量として最初に録音してから対象の音を録音すると、それに比較して、どれくらいの大きさの音なのかを他人にわかりやすく伝えることができる。

窓を開けたときと閉めたときとでは違いがあるか？
道路に近い場合、バス、トラックなどの頻度はどうか？
それと苦痛との関係はあるか？
浄化槽でも音の出るものがある。強く感じる時間帯があるか？
定期的か？天気には影響あるか？
窓ガラスががたつくことがあるか？
振動を感じることがあるか？
ベッド、畳、床、ふとん、そのほかいらいらする、寝られない、目が覚めやすいなどの状況はどうか？
方向性はあるか？
周辺の建物・道路の状況、音源と思われるものの状況を見取り図にまとめてみる。



３．発生源と思われる人との相談　　
当事者どうして話しあってみる。発生源の機械をオン・オフして、それでも聴こえる状況がかわるなら、それが被害者を悩ませているものなのであろう。できれば第三者立ちあいが良い。時計をあわせておいて、ある一定の時間に音をならし、記録しておく。受音側ではいつ音が聴こえたか、それが、悩ませている音なのかを確認する。より疑わしい状態が確認できれば、原因の特定と対応方法について、専門家も含めて対応を考える。費用負担については、前もってよく検討しておくほうが良い。そのタイミングで入るのが必要なのかどうかを含めて。単なる第三者調査という形ではあまり、役に立たないケースも多いそうである。

４．行政

音の問題は多分に心理的な問題もあり、人間関係をこじらせる原因にもなる。もし、そのようなことを避けたいなら、早めに第三者に入ってもらって、冷静な目でみてもらうということも選択肢にいれるべきだろう。行政では、環境対策課などという名前で専門の部署があるので、相談に行く。専門家とまではいわなくても、この手の苦情をよく知っている人たちが適切に判断してくれたり、被害者と加害者との間に入って、説明してくれるだろう。また、一定規模以上の行政団体だと計測器を持っており、計ってくれたり、貸しだしてくれたりする。以下に環境庁のホームページを紹介しておく。http://www.env.go.jp/air/index.htmlただし、汐見氏の書籍には、必ずしも中立で動いてくれない行政があるという。例えば、調査概要を事前に音発生源の方に知らせるので、発生源の方はそのときだけ音を小さくするなどの不正を行ったりする可能性があるということである。また、ある暴走族等の発生音に対して、対応が役所なのか警察なのかという点で割れて迅速な対応をしてくれないなどの話もきいたことがある。通報した人への暴走族からの嫌がらせがあることもあるという。どのような手段が一番良いのか選択するときに一考の余地がある。