6.2 騒音防止技術 木造の防音室

以下に代表的な技術を掲載する。

1. 壁を中空二重壁構造にし、中空層にグラスウール、ロックウールなどの吸音材を入れ、壁両側に鉛などの遮音材を使用する
2. 床は浮き床にし、床と天井の両側に遮音材と吸音材を使用する
3. 開口部には防音仕様の製品を使用する
4. 遮音性能は、床や壁の質量にかかわるため、構造上不利な２階を避けて、１階に設ける。
5. 請負者は、防音室の設計・施工を請け負ったときは、発注者から聴取した遮音性能を要求する目的に基づいて、遮音の設計目標値を設定し、これを達成できるように仕様を決定すべきである。
6. 同じ仕様でも、施工精度が遮音性能に大きな影響を及ぼすので、遮音材にすき問ができないように、高い精度で施工しなければならない。そのため、防音室については、設計・施工を含めて専門業者に下請けさせる。
7. ウォークインクロゼットを設ける場合その間のドアも防音仕様とする。
   

6.1騒音防止技術の概要

騒音防止の技術は多様であるが、ほぼ確立されている。防止技術は
①「音」に対する物理的方法 発生源を弱める。伝播経路に対策を施すなど。
②「聴く」に対する感覚的方法 マスキング（他の音を上げて気になる音を隠す）
③「好ましくないと思う」に対する心理的方法　挨拶、話し合い、補償など

直接的圧量の変化の防止音の発生原因のひとつである空気中の直接的な圧力変化は、急激な気体の膨張をともなう爆発や、空気の流れの乱れが原因で起こる。
対策を大雑把にいうと、高い音は吸音させる、低い音は重量のある材料で遮音するという感覚だろう。低周波音・超低周波音は、別途対応を考える必要がある。

物理的に騒音対策を行う場合、音の発生源に対して対策を施すか、音が伝わる経路に対して対策を講じるかという2種類の対策がある。分類は中野先生の著書による。技術的アプローチに関して、とても有効な分類だ。

音源に対して対策を講じる技術の中には以下のような技術がある。

a　直接的圧力変化を防止する。

渦の発生、流れの乱れ、爆発などを防止することにより、音を発生させない。

b　物体の振動を低減させる。

打撃、衝突、摩擦、不平衡力の除去、釣合、補剛により加振力、たわみを低減させる。

振動伝導率が１以下になるように物体と振動体の間に防振装置を設置設置する。

制振材料を塗布または貼り付ける（損失係数が5%以上）。制振鋼板を使用する。

加振力の周波数または固有振動数を変え共振させる。減衰付与する。　　

音の伝わる経路に対する対策としては以下のものがある。

音のあたるところに必要吸音率を持つ吸音材料を貼る。高音域で有効である。

遮音　密閉型　　必要等価損失を持つ材料で音源を囲う（カバー、フード、建屋）

部分型　　減音量より10dB異常大きい等価損失を持つ障壁を立てる（塀、建物）　　　　　 開口型　　必要等価損失を持つ消音機を音の通路につける。　　

共鳴防止　　　発生音の周波数または固有振動数を変える、減衰付与

距離減衰 問題点から音源をできるだけ離す。割りと効果的である。

指向性による減衰 音が強く放射される方向を問題点に向けない

空気の吸収による減衰 長距離、高周波音の場合に有効

気温・風による減衰 風下に音源を設置する

地表面の吸収による減衰 吸音性の地面にする

樹木による減衰 並木程度では効果は無い葉の密度の大きい木で15dB/50m程度感覚的方法　　

物理的効果ではなく感覚的な対策もある。

マスキング　　音(マスカー）を出して気になる音を隠す　　音レベルの低い音に有効　　マスカーの周波数より高い周波数がマスクされやすい

また、心理的方法として、挨拶、補償等による対応がある。

5.2実際の騒音対応 2

音の特定はとても難しい。

どこから発生しているのか、自分が悩まされている音は一体何なのか、どのような経路で伝わっているのかを特定していくためには、様々な技術を利用していく必要があり、様々な音や振動が複合しているとそれでも特定は難しいことがある。

一方、被害者にとっては、苦痛である。一度耳についてしまうと非常に気になるものであり、一刻も早く被害者の苦しみもとり除いてあげられるよう努力したいものである。そんなことを意識しながら、とりあえず問題とりくみへの手始めとしての手順を簡単にまとめてみよう。

音の問題は人間関係的な問題でもある。礼儀正しく進めることが必要だと思う。なお、本稿は個人的な勉強のためにまとめたものであり、参考にしておこったいかなるトラブルにも責任持てないのであしからずご了承願いたい。


１．人を疑う前に。

耳の病ではないか、医者と相談してみる。部屋のどこにいても同じ音色かつ同じ大きさの音なら、外部から聞こえてくる音というよりは、自分の耳の問題である可能性がある。また、自分の身の回りのものを疑ってみる。電化製品が発生元と考えられるなら、自分の家のブレーカーをおとして、それでも、聴こえるか確認してみる。もっとも、あまりに内向的に、自虐的になるのは問題を解決しない。不定愁訴ということになると医療機関では解決できなくなってしまうが、それが外因性のものであれば、その外因を発する人に相談してみる展開があり、以下にその中で留意する事項を記す。



２．どのような苦情なのかを整理する。

この段階では、騒音を発生していると思われる方の協力も無ければ明かにならない。注意すべきは、くれぐれも失礼の無いように。自分ではそれがクロだと信じ込んでいても、よく調べてみるとシロだったということはよくある。思い出さなければいけない。音の特定はとても難しいということを。失礼があり、人間関係がこじれることもあるし、下手な対応をせまったりして無用の出費をさせると、後で補償を問われることもある。いずれにしても以下を明かにしていく必要がある。
音源と思われる機械があるかどうか？
疑われる機械がある場合、機械が設置された時期、機械の稼働時間、機械の仕様と騒音の実験値、機械と自宅との間の距離などの情報の整理とともに、機械が動いたとき、とまった時がわかるか？
などの体感記録も必要である。

騒音を感じるのはどこにいてもいっしょか？
部屋を変えるとあるいは高さを変えると音の性質や音量がかわるか？
平面図に具体的に状況を記してみると良い。傾向がわかるものだ。

他の人に聴こえるか？
自分の家の中、あるいは近隣で、複数人の症状を確認してみる。

どんな音をどのように、どれくらいの音量で感じるのか？擬音語での表現も良いが、似た音で表現できると、あるいは、テープで具体的にとれると良い。
この時、一般に認知されている音を、基準となる音量として最初に録音してから対象の音を録音すると、それに比較して、どれくらいの大きさの音なのかを他人にわかりやすく伝えることができる。

窓を開けたときと閉めたときとでは違いがあるか？
道路に近い場合、バス、トラックなどの頻度はどうか？
それと苦痛との関係はあるか？
浄化槽でも音の出るものがある。強く感じる時間帯があるか？
定期的か？天気には影響あるか？
窓ガラスががたつくことがあるか？
振動を感じることがあるか？
ベッド、畳、床、ふとん、そのほかいらいらする、寝られない、目が覚めやすいなどの状況はどうか？
方向性はあるか？
周辺の建物・道路の状況、音源と思われるものの状況を見取り図にまとめてみる。



３．発生源と思われる人との相談　　
当事者どうして話しあってみる。発生源の機械をオン・オフして、それでも聴こえる状況がかわるなら、それが被害者を悩ませているものなのであろう。できれば第三者立ちあいが良い。時計をあわせておいて、ある一定の時間に音をならし、記録しておく。受音側ではいつ音が聴こえたか、それが、悩ませている音なのかを確認する。より疑わしい状態が確認できれば、原因の特定と対応方法について、専門家も含めて対応を考える。費用負担については、前もってよく検討しておくほうが良い。そのタイミングで入るのが必要なのかどうかを含めて。単なる第三者調査という形ではあまり、役に立たないケースも多いそうである。

４．行政

音の問題は多分に心理的な問題もあり、人間関係をこじらせる原因にもなる。もし、そのようなことを避けたいなら、早めに第三者に入ってもらって、冷静な目でみてもらうということも選択肢にいれるべきだろう。行政では、環境対策課などという名前で専門の部署があるので、相談に行く。専門家とまではいわなくても、この手の苦情をよく知っている人たちが適切に判断してくれたり、被害者と加害者との間に入って、説明してくれるだろう。また、一定規模以上の行政団体だと計測器を持っており、計ってくれたり、貸しだしてくれたりする。以下に環境庁のホームページを紹介しておく。http://www.env.go.jp/air/index.htmlただし、汐見氏の書籍には、必ずしも中立で動いてくれない行政があるという。例えば、調査概要を事前に音発生源の方に知らせるので、発生源の方はそのときだけ音を小さくするなどの不正を行ったりする可能性があるということである。また、ある暴走族等の発生音に対して、対応が役所なのか警察なのかという点で割れて迅速な対応をしてくれないなどの話もきいたことがある。通報した人への暴走族からの嫌がらせがあることもあるという。どのような手段が一番良いのか選択するときに一考の余地がある。

5.1実際の騒音対応 1

騒音を感じたら、どうしたらよいのだろう？
以下に中野有朋氏の著書から項目だけ抜粋してみる。 内容については著書を参照されたい。

１．問題点で音を聴く（大きさ、周波数、方向、区別、発生箇所、問題の音の把握）
２．騒音の測定（問題の音を定量的に把握する。）
３．騒音防止目標の設定（どの性質の音を、何DB下げるなどの目標の設定）
４．低減対象周波数バンドの確定（防止目標を達成するために低減を計る周波数バンドを確定）
５．騒音発生箇所の調査・診断（問題となった周波数成分を含む音源の明確化）
６．騒音防止技術の適用（騒音発生箇所に後述する防止技術を適用する）

専門の分野なので、コンサルタントにはいってもらうほうが良いケースが多いが、実際には、その費用負担の問題もあるので、被害者側からいきなりそのような手段に出ることは難しいだろう。